インプラントは医療費控除が適用される?計算方法は?

インプラント治療は自費診療のため、費用の負担が大きくなりがちです。ただし、インプラントの費用は医療費控除の対象になり、確定申告をすると税金の一部が戻ってきます。この記事では、医療費控除のしくみと、実際にいくらくらい戻るのかを、当院の費用を例にご説明します。

この記事のポイント

  • インプラントの費用は、医療費控除の対象になります
  • 1年間の医療費が10万円(所得が200万円未満の方は所得の5%)を超えた分が控除されます
  • 戻ってくる金額は、所得税率によって変わります(下の計算例を参照)

医療費控除とは

医療費控除は、1月1日から12月31日までの1年間に、ご本人や生計を同じくするご家族のために支払った医療費が一定額を超えた場合に、所得から差し引くことができる制度です。インプラントのように、噛む機能を回復させるための治療費は対象になります。

控除額の計算方法

医療費控除額 = 1年間に支払った医療費 − 保険金などで補てんされた金額 − 10万円(所得が200万円未満の方は所得の5%)

控除額の上限は200万円です。

実際にいくら戻る?当院の費用での計算例

骨造成(220,000円)とインプラント1本(埋入484,000円+被せ物275,000円)で、合計979,000円(税込)を1年間に支払った場合の目安です。

5%

・所得税の還付:約43,950円

・住民税の軽減(10%):約87,900円

・合計の目安:約131,850円

10%

・所得税の還付:約87,900円

・住民税の軽減(10%):約87,900円

・合計の目安:約175,800円

20%

・所得税の還付:約175,800円

・住民税の軽減(10%):約87,900円

・合計の目安:約263,700円

医療費控除額は 979,000円 − 100,000円 = 879,000円 として計算しています。所得税率はご本人の課税所得によって決まります。実際の金額は、ほかの控除や復興特別所得税などによって変わるため、詳しくは税務署や税理士にご確認ください。

所得の多いご家族がまとめて申告すると、戻ってくる金額が多くなることがあります。

デンタルローンやクレジットカードで支払った場合

クレジットカードで支払った場合は、カードで決済した日の年の医療費になります。デンタルローンを利用した場合も、ローン会社が医院に治療費を支払った年の医療費として、控除の対象になります(ローンの金利や手数料は対象外です)。

治療が年をまたぐ場合は、実際に支払った年ごとに医療費を計算します。

申告に必要なもの

  • 医療費控除の明細書(医療機関から受け取った領収書をもとに作成)
  • 源泉徴収票(会社員の方)
  • マイナンバーカードなど本人確認書類

領収書は提出しなくてよくなりましたが、5年間は保管しておく必要があります。当院でお渡しする領収書は、大切に保管してください。

当院のインプラント費用

埋入手術は1本484,000円(税込)〜(5年保証への登録料を含む)、被せ物は1本275,000円(税込)〜です。骨が足りない場合の骨造成やサイナスリフトなどの費用は料金表をご覧ください。部位ごとの費用は「前歯のインプラントの費用」「奥歯のインプラントの費用」で詳しく解説しています。

動画でも解説しています

※動画は2024年収録です。金額の目安は記事内の計算例をご覧ください。

関連ページ:歯周病専門医が考えるインプラント/インプラント治療の期間・通院回数

執筆:福嶋太郎(福嶋歯科医院 院長/日本歯周病学会 歯周病専門医)

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