「インプラントは保険がきかない」と聞いたことがある方が多いと思います。一般的な歯の欠損に対するインプラント治療は、保険の対象外です。ただし、病気や事故、生まれつきの病気であごの骨や歯が広い範囲で失われた場合など、ごく限られた条件では保険が適用されます。この記事では、保険が適用される条件と、自費のインプラント治療で使える制度を歯周病専門医が解説します。
この記事のポイント
- むし歯や歯周病、加齢で歯を失った場合のインプラントは、保険の対象外（自費診療）
- 腫瘍・外傷などであごの骨が広い範囲で失われた場合や、生まれつきの病気で多数の歯がない場合などに限り保険が適用される
- 保険が適用されるのは、基準を満たして届け出た「病院」で行う場合に限られる
- 自費のインプラント治療は、医療費控除の対象になる
一般的なインプラント治療は保険の対象外
むし歯や歯周病、事故以外のけがなどで歯を失い、ブリッジや入れ歯の代わりにインプラントを選ぶ場合は、保険は適用されず自費診療になります。歯周病や加齢による骨の吸収は、保険適用の対象になりません。
保険が適用される条件
保険で認められているのは「広範囲顎骨支持型装置」と呼ばれる治療で、ブリッジや入れ歯では噛む機能を取り戻すことが難しい、次のような場合に限られます。
病気・けがであごの骨を失った場合
腫瘍、顎骨の嚢胞、骨髄炎、外傷などで、あごの骨が広い範囲で失われた場合（上あご・下あごとも、連続した歯4本分以上の欠損など）。骨移植で再建した場合も含む
生まれつきの病気がある場合
唇顎口蓋裂や外胚葉異形成症などで、あごの骨の発育が不十分な場合や、あごの3分の1程度以上の範囲で連続して歯がない場合
18歳未満の場合
生まれつき6本以上の歯がない場合など、一定の条件を満たす場合
出典：厚生労働省 歯科診療報酬点数表「J109 広範囲顎骨支持型装置埋入手術」および関連通知（細かな条件は改定により変わることがあります）
治療を受けられる医療機関
保険でのインプラント治療は、次のような基準を満たし、地方厚生局に届け出た医療機関でのみ行えます。
- 病院であること（一般の歯科医院・診療所は対象外）
- 歯科または歯科口腔外科があること
- 一定の経験を持つ常勤の歯科医師が2名以上いること
- 当直体制が整っていること など
対象になるかどうかは、大学病院や総合病院の歯科口腔外科でご相談ください。当院は診療所のため、保険でのインプラント治療は行っておりません。
インプラント撤去などは保険になる場合も
インプラント周囲炎などでインプラントを撤去する必要がある場合、撤去の処置は保険で行える場合があります。
自費のインプラント治療と医療費控除
自費のインプラント治療費は、医療費控除の対象になります。1年間（1月〜12月）に支払った医療費が一定額を超えると、確定申告で所得税の一部が戻ってきます。ご家族の医療費も合算できるので、領収書は保管しておきましょう。
当院のインプラント治療の費用は「料金表」をご覧ください。
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